日本郵船/AIで船舶機関のメンテナンスを高度化

2019年11月22日 

日本郵船は11月22日、船舶機関の新たな整備・管理手法である次世代の状態基準保全(CBM)の確立に向けた共同研究契約を締結し、実船での検証を開始したと発表した。

CBMは、機器の状態を常時モニターし、状態に応じて都度メンテナンスを行う手法。共同研究は、日本郵船とグループのMTIのほか、ディーゼルエンジンで日本海事協会とジャパンエンジンコーポレーション、蒸気タービンで日本海事協会と三菱重工マリンマシナリパートナーをパートナーに迎えて実施する。

<次世代CBMのイメージ>

日本郵船グループが開発したSIMS2(船舶の運航状態や燃費、機器の状態に関する詳細なデータを記録すると同時に、船陸間でのタイムリーな共有を可能とする装置)に加え、舶用大型主機関に新たなセンサー等を搭載して運航中の軸受の温度や振動値などのデータといった運航データを詳細に取得し、機関メーカーや船級協会とリアルタイムで共有して機関の状態を常時監視。

加えて、機関メーカーのノウハウを生かした故障予知や寿命予測の研究を進め、最適なCBM指針を作成し実船で検証し、これらの研究成果を船級協会と共有することで、CBMをベースとした新たな船級検査体系の構築に役立てる。

<将来はAIによって機関プラントの自律化を目指す>

さらに、その後は故障予知、寿命予測の精度を向上させ、将来的にはAIが機関プラントの状態を常時監視し、運航スケジュールなどの情報を組み合わせて自らがメンテナンス時期を判断する自律型の次世代CBMに発展させることで、最適な機関プラントの運用を目指す。

次世代CBMの確立は、船舶の高度自動化やその先に見据える自律化へのステップとなり、日本郵船グループが目指す有人自律運航船の実現にも大きく寄与するもの。

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