米国向け海上コンテナ/韓国発が19か月ぶりのマイナス

2019年10月17日 

デカルト・データマインは10月16日、9月分のアジア発米国向け(往航)と、8月分の米国発アジア向け(復航)の海上コンテナ輸送実績を発表した。

それによると、9月のアジア発米国向け(往航)は144万TEU(前年比0.5%減)で、1~9月累計では1236万TEU(0.6%増)となった。

国別に見ると、1位の中国発(シェア61%)は8か月連続のマイナスで4.3%減、1~9月累計では4.9%減。2位の韓国発(シェア9%)は中国発TS分が二桁減となった結果、19か月ぶりマイナスの11.8%減、累計では5.1%増。3位のベトナム発(シェア7%)は10か月連続プラスの38%増で、累計では15%増だった。

以下、4位が台湾発(シェア5%)で11.6%増、5位がシンガポール発(シェア4.6%)で22%増、6位が香港発(シェア3.6%)で9.8%減、7位がインド発(シェア2.9%)で24.5%増、8位が日本発(直航分、シェア2.4%)で6.5%減、9位がタイ発(シェア2.4%)で16%増、10位がマレーシア発(シェア1.3%)で27.3%増と続いた。

日本発(直航分)の輸送量は3万4000TEUで、累計では前年比3.2%減。TS分を含む日本発合計(荷受地ベース)は4万7000TEU(前年比3.8%増)となった。日本発海外TS分の合計は1万3000TEUで、TS比率は27%。このうち、韓国経由TS分は19か月連続プラスの7000TEU(9.5%増)で、TS比率は15%だった。

また、主要品目のアジアシフトの動きについて、中国と東南アジアに共通する7品目(家具、機械類、電子電機、プラスチック、鉄鋼、自動車関連、履物)のTEU増減を比較して見ると、 中国(香港含)発が7.1%減に対して7か国発が10.9%増と、東南アジアへの供給拠点シフトが続いている。

品目ごとの順位と増減は、1位の家具類が中国(香港含)発が13.9%減に対して、ベトナムなど7か国・地域発は23.7%増。2位の機械類は11.4%減に対して6.2%減。3位の電子電機は1%減に対して37.2%増。4位のプラスチックは5.4%増に対して37.3%増、5位の鉄鋼は9.8%減に対して3.5%減、6位の自動車関連は6.7%減に対して5.5%増、7位の履物は1.5%減に対して8.1%増だった。

一方、8月の米国発アジア向け(復航)は49.5万TEU(前年比1%増)となった。1位の中国向けで減少(6%減)が続いたものの、韓国やインド、ベトナム向けが増加した結果、4か月ぶりに前年を上回った。

中国向けを品目別に見ると、3分の1を占める木材パルプが10.3%増、牧草・大豆が33.4%増と好調に推移したが、木材やプラスチック、紙類などが二桁減となった。

日本向けは3位で、最終仕向地ベースでは5万8000TEU(4.2%減)、直航分(母船揚げ地ベース)は5万1000TEU(3.8%減)。国内シェア1位(38%)の東京港直航分は12.3%減だったが、神戸や横浜、名古屋、大阪揚げはプラスだった。

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