米国/1月のアジア発TEU6%増、12月のアジア向けTEU26%減

2019年02月13日 

デカルト・データマインは2月13日、アジア発米国向け(往航)2019年1月分と、米国発アジア向け(福航)2018年12月および通期分の海上コンテナ輸送実績を発表した。

<アジア10か国・地域発米国向けコンテナ輸送 月次トレンド比較(10月~5月)2019年1月>
アジア10か国・地域発米国向けコンテナ輸送 月次トレンド比較(10月~5月)2019年1月

1月のアジア主要10か国・地域発米国向け(往航)は、前年同月比6%増の146万TEUで、単月過去最多の23か月連続プラスを更新した。

国別では、1位の中国発(シェア60.4%)が前年同月比0.4%増と横ばいだったのに対し、2位の韓国発(10.5%)が19%増、3位の台湾発(6.3%)が24%増、4位のベトナム発(5.9%)が35%増と、二桁増でシェアを拡大。

以下、5位の香港発(4.2%)が11%減、6位のシンガポール発(3.9%)が6%増、7位の日本発(2.6%)直航分が6.3%減、8位のインド発(2.7%)が25%増、9位のタイ発(2.4%)が23%増、10位のマレーシア発(1%)が25%増と続いた。

主要品目の動きは、米中貿易摩擦問題を抱える中国が春節前ながら主力の家具類、機械類、電子電機が前月の二桁増から、それぞれ前年同月比0.4%、1.4%、2.2%増へと減速。

次位のプラスチック、玩具はそれぞれ12%、7%増だったが鉄鋼、自動車関連はそれぞれ1.8%、4%の減少で、履物、繊維、アパレルはそれぞれ3.7%、19%、7.5%の増加となった。

一方、中国発の横ばいに対して二桁増だった韓国は機械類やゴム製品で、台湾はプラスチックや鉄鋼製品で、ベトナムは家具類やアパレル、履物、繊維などでシェアを拡大した。

<米国発アジア向けコンテナ輸送(復航)月次3年間トレンドTEU 1~12月>
米国発アジア向けコンテナ輸送(復航)月次3年間トレンドTEU 1~12月

12月の米国発アジア向主要10か国・地域向け(復航)は、中国向けの古紙や木材、プラスチックなどが大幅に減少するなど前年同月比26%減の41万TEUとなり、1-12月累計は前年比3.8%減の594万TEUだった。

国別では、1位の中国向けが52%減で、1-12月累計では25.7%減となったほか、2位の韓国向けが4.8%減で、1-12月累計では2.4%増、3位の日本向けが21.3%減で、1-12月累計では3.2%減。

4位の台湾向けが2%減で、1-12月累計では32.5%増、5位のインド向けが6%減で、1-12月累計では27%増となった。

日本向け母船揚げ地ベース(直航分)の12月分は、合計が前年同月比23%減の4万2560TEUで、母船揚げ地ごとの実績は1位の東京が13%減の1万7761TEU、2位の神戸が7%減の1万238TEU、3位の名古屋が9%減の5205TEU、4位の横浜が60%減の4585TEUだった。

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南石正和
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