日本郵船/本船運航データを迅速に収集、一歩進んだ危機対応目指す

2018年01月18日 

日本郵船は1月18日、船舶の運航支援装置「J-Marine NeCST(ネクスト)」を東京都千代田区の本店内にある危機管理室に試験導入したと発表した。

<危機管理の概要図>
危機管理の概要図

<危機管理室内に設置したJ-Marine NeCST>
危機管理室内に設置したJ-Marine NeCST

船陸双方に設置するJ-Marine NeCSTの連携により、陸上オフィスで運航データを迅速に取得して素早い危機対応に活かし、質の高い安全管理体制を整える。

日本郵船と子会社のMTI、日本無線が共同で開発したJ-Marine NeCSTは、運航に関わる各種情報をデジタル化し管理・共有することを可能とする装置。

日本郵船グループの運航船に搭載し、海上での試験運用を行ってきたが、陸上オフィスで活用するのは今回が初の試み。

万一の緊急事故発生時にまず重要なことは、いかに迅速に正確な情報を収集し、一括集中管理するか、という点。

これまでは主にメールや電話で情報を入手していたが、運航船と危機管理室に設置したJ-Marine NeCSTを連携させることで、さまざまなデータをより迅速に陸上オフィスで収集することが可能となる。

今後は、定期的に実施する危機対応訓練でJ-Marine NeCSTを活用し、事故発生時に多岐にわたる対応に追われる現場乗組員の負担を軽減するために、重要情報をより早急に送信できるアプリケーションを開発するなどして、一歩進んだ危機対応を目指す。

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