日本船主協会は9月28日、毎年会員各社の運航船舶（外国用船を含む）について、パナマ・スエズ両運河に係る通航実績調査結果を発表した。
調査の結果、協会会員会社の運河通航料支払額は、パナマ運河は通航隻数・トン数の増加により前年比約 9.9％増（米ドルベース）、一方スエズ運河は、通航船の減少により、同約 13.2％減（米ドルベース）となった。
パナマ運河の利用状況は、通航船社数が前年度比較で 1社増の18社となり、利用隻数（延べ）については51隻増（2015年：1157隻/2014年：1106隻）となった。
コンテナ船以外の料率の基本となる通航船舶トン数（PC/UMS：Panama Canal/ Universal MeasurementSystem）ベースでは 3064万トンとなり、コンテナ船のベースとなるTEUは 126万9000TEU となった。
この結果、全体の通航料は前年（2億6861万5000米ドル、概算値含む）比から約9.9％増の 2億9509万4000米ドルの増加となった。
船種別延隻数・増加数ともに、自動車専用船がもっとも多く 401隻→446隻（約11.2％増）に上昇した。
それに伴い、通航料も自動車専用船が前年度比約13.9％の増加（2015年：1億2073万9000米ドル/2014 年：1億603万8000ドル）となった。概算値や不明運河トン等数値の加除につき単純比較は難しいが、昨年に比べ隻数・通航料ともに微増となった。
スエズ運河の利用状況は、通航船社数は前年比1社増の14社となり、利用隻数（延べ）は1172隻（2014年：1,320隻）と減少した。
料率の基本となるスエズ運河トン数（SCNT：SUEZ Canal Net Tonnage）ベースでは、6654万8000トンとなり、この結果、全体の通航料は前年（2014年：4億3286万2000米ドル）比約13.2％減の3億7590万5000米ドルとなった。
船種別でみると、延隻数では、コンテナ船が529隻→442隻と約16.4％減、自動車専用船は 378隻→369隻で約2.4％減となった。その結果、通航料もコンテナ船が約15.3％減（2015年：2億3319万1000米ドル/2014年：2億7515万7000米ドル）、自動車専用船が約8.6％減（2015 年：1億943万5000米ドル/2014年：1億2128万米ドル）となった。
