帝国データバンクは6月14日、2016年のブラジルのリオ五輪、2020年の東京五輪による企業への影響について調査結果を発表した。
物流関連では、「リオ五輪は時差の影響であまり関心度が上がらないように思われるが、東京五輪は2002年サッカーW杯と同様に、物流において国内需要の大幅増を見込めると予想している」(一般貨物自動車運送、東京都)などの声があがった。
東京五輪で「プラスの影響がある」割合の業界別では、運輸・倉庫部門は36.7%と金融業、サービス業に次いで上位に位置している。
なお、全体では企業の33.3%がリオ五輪に「関心がある」一方で、52.6%は「関心はない」。
東京五輪は、企業の66.9%で「関心がある」と回答。特に、「大企業」ほど関心度は高く、「小規模企業」を10ポイント以上上回った。リオ・東京五輪双方に「関心がある」企業は全体の32.8%。