高速道路会社6社は9月10日、重大事故につながる可能性の高い高速道路での逆走の事案を詳細に分析し、その発生状況や箇所、特徴などを取りまとめた。
2014年度から、逆走が複数回発生している全国の33か所で、大型矢印標示などの視覚的な逆走抑制策、Uターン防止ラバーポールなどの物理的な逆走防止策を統一的に実施する。
2015年度以降はこれらの対策の効果を検証し、内容を改良しつつ、他の箇所にも適用していく。
分析結果によると、2011年～2013年の交通事故または車両確保に至った逆走事案541件を分析したところ、逆走事案の約半数はインターチェンジ（IC）・ジャンクション（JCT）で逆走を開始。
65歳以上の高齢者によるものが約7割。認知症の疑いや飲酒などの運転者によるものが約4割。夜間に約4割が発生という特徴が分かった。
この分析を踏まえ、逆走対策の基本パターンとして「矢印路面標示や注意喚起看板の視認性の向上（大型化、高輝度化）」、「合流部におけるUターン防止対策の強化（ラバーポールの新設、延伸）」を統一的に実施する。
2014年度から、逆走が複数回発生している全国の33か所で優先的に対策を実施する。
対策の効果や逆走発生状況を検証し、対策内容や要対策箇所を検討するなど継続的に取り組みを実施していく。
